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“日本経済新聞に掲載されました – 2026年、新たな決意を込めて”

このブログは新都市生活研究所のメルマガ「タワーマンションから始まる新サービス創世記」からコンテンツを再利用したものです。

【日経新聞「Answers」に掲載されました】

2025年12月29日、日本経済新聞朝刊の社会面「Answers」にて、私と新都市生活研究所の歩みを取り上げていただきました。「Answers」は、日経の他の記事とは違い、多様化する社会や働き方の変化の中で、答えを探し求める人々の姿や、その背景にある社会課題・トレンドを描くコラムです。

記事では、私が2011年に有明のタワーマンションを購入してから、管理組合理事として6期を務め、2021年に起業するまでの道のりを紹介いただいています。
著作権の関係上、記事の詳細をここでお伝えすることはできませんが、日経新聞のホームページでもお読みいただけますので、ご興味のある方はぜひご覧ください。

日経新聞 タワマン共用部のイベント、住人つなぐ 管理組合理事を6期経て起業

【14年前の「違和感」が、ここまで連れてきてくれた】

約2時間の取材を受けながら、改めて起業前の出来事、起業後に置きたことなどを振り返る機会をいただきました。

32歳の誕生日の夜、最上階のバーで一人、湾岸の夜景を眺めていたこと。100席近い店内に、閉店までずっと自分だけだったこと。

あの夜の「このマンション、大丈夫だろうか」という小さな違和感が、全ての始まりでした。

共用部はタワマンの華であるはずなのに、使われなければただのコスト。その問題意識から管理組合に飛び込み、イベントを企画していました。

そして2021年、「これを事業として、もっと多くのマンションに届けたい」と独立。
あれから4年。57棟28,049戸のネットワーク、年間100回以上のイベント開催、そして黒字化。一つひとつ、皆様のおかげで積み上げてくることができています。

【2026年、コンテンツをもっと磨いていきます】

今回の取材で、記者の方からこんな言葉をいただきました。

「タワマンの共用部を活性化するという発想自体が、まだほとんど知られていない」

確かに、私たちの取り組みはまだまだ知られていません。だからこそ、2026年はコンテンツの質をさらに高め、「タワーマンションで、こんなことができるのか」という驚きと喜びをもっと届けていきたいと考えています。

前回のメルマガでもお伝えした「イベント企画専業班」の新設、「クラスバ」アプリの本格展開、超高級レジデンス向け「社交」モデルの深化。

これらを通じて、居住者の皆様にとっても、企業様にとっても、より価値ある「場」を創り続けてまいります。

(最近は企画版が作るイベントイメージを監修する役に回っています)

【最後に、個人的な想いを】

起業してから丸5年の年となりました。
正直なところ、何度も心が折れそうになりました。

それでも続けてこられたのは、イベント会場で見る居住者の方々の笑顔と、「また次も参加したい」という声があったから。そして、この事業の可能性を信じて、一緒に取り組んでくださる企業様がいらっしゃったからです。

日経新聞という大きな舞台で取り上げていただいたことを、新たなスタートラインとして、2026年も走り続けます。

池崎 健一郎

池崎 健一郎

「日本のマンションに、もっとワクワクを」をヴィジョンとした株式会社新都市生活研究所を2021年に創業、同代表取締役。

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